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- 富士電機 無停電電源装置 1kVA 常時インバータ給電／常時商用給電 正弦波 ラック及タワー兼用 PEN102J1RT HFP
おすすめポイント
出荷時の運転方式の設定は、給電品質運転(=常時インバータ給電方式)ですが、UPSフロントスイッチから高効率運転(=常時商用給電方式)への設定変更も可能。入力電源環境を確認し、電源環境が安定している場合には高効率運転(商用給電)、不安定な場合には給電品質運転(インバータ給電)と、自動的に運転切換を実施し、効率よくUPS運転する機能も、UPSフロントのスイッチから設定変更が可能。従来モデルより小型軽量を実現し、設置作業時の利便性がアップしています。バッテリ交換作業もフロントからの作業になり、設置したまま交換作業が可能です。ラック搭載時はラックの奥行きにあわせてフロントの固定金具(=フランジ)で3段階に調整できます。
商品説明
運転方式 常時インバータ給電方式(出荷時)。インバータ給電と商用給電の自動切換設定や、常時商用給電方式のみを選択し設定することが可能。
筐体 ラックマウント型・タワー型兼用
定格入力電圧 AC100V(出荷時)
定格入力周波数 50Hz/60Hz
入力相数 単相
入力コンセント形状 5-15P
定格出力電圧 AC100V(出荷時)
定格出力周波数 50Hz/60Hz
出力相数 単相
出力コンセント形状 NEMA5-15R
出力コンセント数(バックアップ) 4
出力コンセント個数(スルー) 0
消費電力(通常/最大) -
最大出力容量(W) 800W
最大出力容量(VA) 1000VA
バックアップ時間(フル負荷時) 5分
バッテリ動作時出力電圧 100V
バッテリ動作時出力周波数 50Hz/60Hz
バッテリ動作時出力波形 正弦波
バッテリへの切り替え時間 無瞬断(インバータ運転時)、10ms(商用運転時)。
バッテリタイプ 小型制御弁式鉛蓄電池
バッテリ個数 -
充電時間 6時間(バックアップ時間を確保するまで)
電源管理ソフト(添付ソフト) あり Power-SOL(UPSモニタ)
電源管理ソフト対応OS Windows 7、WindowsVista(Ultimate、Enterpriseは動作未確認)、WindowsServer2008等各種、Linux各種。詳細なOSは弊社HPでご確認下さい。
サ-ジ機能 あり
安全規格 UL1778、VCCI、FCC-クラスB
本体サイズ(H×W×D) 86.5(H)×438(W)×431(D)?
本体重量 16.3?
RoHS指令 対応
J-Moss 対象外
その他環境及び安全規格 IEC61000-4-4 Level3,IEC61000-4-5 Level3,IEC61000-4-2Level3,
電波法備考 電波を発しない製品の為
電気通信事業法備考 公衆回線に直接接続しない為
電気用品安全法備考 対象となる電気用品区分なし
電波法 非対象
電気通信事業法 非対象
電気用品安全法 非対象
法規関連確認日 2011-09-15
筐体 ラックマウント型・タワー型兼用
定格入力電圧 AC100V(出荷時)
定格入力周波数 50Hz/60Hz
入力相数 単相
入力コンセント形状 5-15P
定格出力電圧 AC100V(出荷時)
定格出力周波数 50Hz/60Hz
出力相数 単相
出力コンセント形状 NEMA5-15R
出力コンセント数(バックアップ) 4
出力コンセント個数(スルー) 0
消費電力(通常/最大) -
最大出力容量(W) 800W
最大出力容量(VA) 1000VA
バックアップ時間(フル負荷時) 5分
バッテリ動作時出力電圧 100V
バッテリ動作時出力周波数 50Hz/60Hz
バッテリ動作時出力波形 正弦波
バッテリへの切り替え時間 無瞬断(インバータ運転時)、10ms(商用運転時)。
バッテリタイプ 小型制御弁式鉛蓄電池
バッテリ個数 -
充電時間 6時間(バックアップ時間を確保するまで)
電源管理ソフト(添付ソフト) あり Power-SOL(UPSモニタ)
電源管理ソフト対応OS Windows 7、WindowsVista(Ultimate、Enterpriseは動作未確認)、WindowsServer2008等各種、Linux各種。詳細なOSは弊社HPでご確認下さい。
サ-ジ機能 あり
安全規格 UL1778、VCCI、FCC-クラスB
本体サイズ(H×W×D) 86.5(H)×438(W)×431(D)?
本体重量 16.3?
RoHS指令 対応
J-Moss 対象外
その他環境及び安全規格 IEC61000-4-4 Level3,IEC61000-4-5 Level3,IEC61000-4-2Level3,
電波法備考 電波を発しない製品の為
電気通信事業法備考 公衆回線に直接接続しない為
電気用品安全法備考 対象となる電気用品区分なし
電波法 非対象
電気通信事業法 非対象
電気用品安全法 非対象
法規関連確認日 2011-09-15
素材
